2018.11.1(木)
2018年11月1日に近藤尚己准教授の研究テーマであります
「行動科学理論に基づく情報通信技術を活用した健康格差是正手法の開発と効果検証」が、
平成30年度日本医師会、医学研究奨励賞を受賞しました。
東京大学大学院医学系研究科保健社会行動学分野のサイト
2018.11.1(木)
2018年11月1日に近藤尚己准教授の研究テーマであります
「行動科学理論に基づく情報通信技術を活用した健康格差是正手法の開発と効果検証」が、
平成30年度日本医師会、医学研究奨励賞を受賞しました。
2018年10月2日、10月9日
北海道北星学園大学文学部の心理・応用コミュニケーション学科の教授であり、サイエンスジャーナリストでもある大島寿美子先生による”研究成果を社会に伝えるメディアコミュニケーション演習”が行われました。第1回目は、”Science not communicated, Science not done”(人々に伝わらない科学は、何もなされてこなかったと同じこと!)の導入ビデオから始まり研究成果の伝達の重要性、メディアの特性と影響力、プレスリリースの作り方等の講義がありました。後半は、グループに分かれ各自が準備してきたプレスリリース案についてディスカッションを行い、その成果の発表がありました。
第2回目は、「取材を受ける」ことについて、取材者を知ることから始まり、取材前、取材中、取材後の留意点を学びました。講義に続いて、グループワークでプレスリリース後に新聞記者の申込みを受け、取材に応じることを想定したロールプレイをしました。今後メディアを通して、社会に自分の研究成果をできる限りわかりやすい形で発信するために、入り口となる記者とのコミュニケーションの重要性を学ぶ機会でした。
2018年9月25日
東京大学大学院医学系研究科保健社会行動学分野では、「労働時間種別による病院勤務医の夜間休日労働の勤務意欲にもたらす影響の検討」という研究を行なっています。この研究は、様々な業務形態がある医師の業務時間のうち、どの業務が勤務意欲減退につながるかを明らかにし、実効性のある労働環境改善策を検討することを目指すものです。
2018年4月16日
カナダ、トロントにあるRyerson大学から生涯教育学部の Marie Bountrogianni教授(学部長)と Shafi Bhuiyan教授 から、母国で医療系職の資格を持つ移民の就労支援プログラムについてご講演いただきました。単なる文化適応や技術習得ではなく、移民 が直面する社会的関係資本の欠如を克服するためのコミュニケーションや機会を提供するもので、学術機関が社会的包摂に積極的に貢献しているすばら しい取り組みについてうかがうことができました。前大阪大学教授(現甲南女子大学教授)の中村安秀先生に司会をお願いしました。
◆内容と講師紹介
Lecture Tokyo University
2015年3月に電気事業法改正が閣議決定され、公共事業とされてきた電気・ガスなどのエネルギー産業において、供給や料金設定の自由化が図られようとしています。一方、こうした自由化・市場化の影で、電気・ガスなどの料金を経済的困難のため滞納したケースで、電気・ガスの供給差し止めをどうするのかについて議論は進みません。
2013年3月に「孤立死と社会的排除にどう立ち向かうか」シンポジウムでは、そのきっかけとなった2012年冬の札幌での姉妹死亡(姉が病死、障害を持つ妹が電気差し止めにより凍死)、さいたま市での一家3人死亡(餓死・凍死を含むとされる)を取り上げ、ライフライン差し止めによる生命危機に対して公共事業が負うべき責任についても取り上げました。
エネルギー自由化が進むアメリカにおいてすら、ライフラインの差し止めを規制する法律を持つ州が数多くあることはあまり知られていないようです。そのうちウィスコンシン州では、料金滞納によるライフライン供給差し止めを規制する法律が1974年から制定されています。日本でも同様の議論を起こす際の資料としてウィスコンシン州の関連当局からその経緯と現在の法律の内容について資料の提供を受けることができました。この問題に関心のあるかたがたに広くお知らせするため、ここに全文を掲示いたします。
キーワード: ライフライン 差し止め 経済的困難